「月刊パテント/別冊パテント」目録検索システム

「月刊パテント/別冊パテント」目録検索システム

  1. 「月刊パテント」は2002年1月号から、「別冊パテント」は第20号(2018年9月発行)から検索することができます。
    なお、両誌とも記事の本文は、著者から了承を得たもののみを掲載しております。
  2. 別冊パテントについては、フリーワードとして号数(例えば、20号)を入力することで検索ができます。
  3. 「月刊パテント」「別冊パテント」ともに、発行月の2ヵ月後の月初め頃(例えば、2018年12月に発行された別冊パテントは、2019年2月初め頃)に掲載されます。
  4. 機種依存文字(○囲み数字、ローマ数字、JIS第一水準外の人名漢字等)は汎用のものに置き換えて表記しています。
  5. 「月刊パテント」「別冊パテント」ともに編集著作物としての著作権は日本弁理士会に帰属します。
  6. 「月刊パテント」及び「別冊パテント」の掲載記事は、日本弁理士会としての公式見解、統一見解を示すものではありません。
  7. 掲載URL(アドレス)は予告無く変更することがあります。
  8. 本システムは、予告無く仕様の変更、運用の停止を行うこともありますので、あらかじめご了承ください。
  9. 「別冊パテント」は第26号(2021年10月発行)から国立研究開発法人科学技術振興機構 (JST) が運営する電子ジャーナルプラットフォーム「科学技術情報発信・流通総合システム」(J-STAGE)にて公開されています。論文タイトル右端の「J-STAGEで見る」のボタンより、各論文のページへアクセスすることができます。

月刊/別冊 項目 題名 著者 発行月
月刊 今月のことば ビジネスと古典 日本弁理士会副会長 橋本 虎之助 1 2015年 12月 PDFで見る
月刊 会務報告 正副会長の活動状況 日本弁理士会副会長 中村 仁 3 2015年 12月 PDFで見る
月刊 平成27年秋の叙勲・褒章受章者 叙勲・褒章受章者の横顔 6 2015年 12月 PDFで見る
月刊 報告 弁理士知財キャラバン事業の推進 日本弁理士会副会長 同中小企業支援統括本部副本部長 橋本 虎之助 16 2015年 12月 PDFで見る
月刊 報告 キャラバン統合ワーキンググループの役割と活動 日本弁理士会知的財産支援センター長 同キャラバン統合ワーキンググループ長 松浦 喜多男 24 2015年 12月 PDFで見る
月刊 報告 北海道キャラバンの活動状況 日本弁理士会北海道支部 支部長 古瀬 康紘 29 2015年 12月 PDFで見る
月刊 報告 東北キャラバンの取組み状況 日本弁理士会東北支部 支部長 三浦 誠一 32 2015年 12月
月刊 報告 北陸キャラバンの取り組み 日本弁理士会北陸支部 支部長 廣澤 勲 35 2015年 12月 PDFで見る
月刊 報告 関東キャラバン出陣式・キャラバンに思う 日本弁理士会関東キャラバン長(関東支部長) 久保司, 日本弁理士会関東支部 副支部長 佐藤 浩司 39 2015年 12月 PDFで見る
月刊 報告 東海キャラバンの活動状況 日本弁理士会東海支部 知財キャラバン担当副支部長 安部 誠 41 2015年 12月 PDFで見る
月刊 報告 近畿支部の「地域キャラバン取り組み状況」 日本弁理士会近畿支部 支部長 小森 久夫 44 2015年 12月 PDFで見る
月刊 報告 中国支部の地域キャラバンの取組み状況 日本弁理士会中国支部 中国キャラバン長 鶴亀 國康 46 2015年 12月
月刊 報告 四国キャラバンの取り組み状況 日本弁理士会四国支部 支部長 中越 貴宣 49 2015年 12月 PDFで見る
月刊 報告 九州キャラバンについて 日本弁理士会九州支部 支部長 原崎 正 51 2015年 12月 PDFで見る
月刊 報告 「弁理士知財キャラバン履修支援員となるための研修」の概要 日本弁理士会キャラバン統合ワーキンググループ研修部会長 同知財経営コンサルティング委員会 委員長 田中 康子 54 2015年 12月 PDFで見る
月刊 報告 履修支援員となるための研修所感 会員 栗田 由貴子 61 2015年 12月 PDFで見る
月刊 報告 履修支援員となるための研修を受けた感想 会員 中村 希望 63 2015年 12月 PDFで見る
月刊 報告 「弁理士知財キャラバン履修支援員となるための研修」を受講して 会員 渡邉 泰帥 65 2015年 12月 PDFで見る
月刊 論考 古典的経営戦略論による知的財産戦略の整理と実践―ランチェスター戦略の直接適用― 会員 乾 智彦 67 2015年 12月 PDFで見る
月刊 論考 審決取消訴訟における「取消事由」の研究 ―成功率を高めるための「取消事由」の構築方法を探究する― 会員 三澤 正義 86 2015年 12月 PDFで見る